スマートフォンおよびフィーチャーフォンの買い方の一つに「月々ゼロ割賦」という買い方があります。一括0円や実質0円というわかりづらい買い方が増えている中でここ最近はこの「月々ゼロ割賦」という購入の仕方も出てきており、わかりにくさに拍車をかけています。
今回はこの「月々ゼロ割賦」という購入方法について解説をしていこうとおもいます。名前に「ゼロ」や「割賦」とついていて、何やらハードルの高そうな買い方ですが、その仕組みを理解すればこれまでの売り方とあまり違いはありません。
ゼロ割賦とは
ゼロ割賦、あるいは月々ゼロ割賦とは一体どういった売り方なのでしょうか。
ドコモショップなどではゼロ割賦という呼び方、量販店では月々ゼロ割賦という呼ばれ方をするこの販売方法ですが、簡単に言うと、「本来実質0円にならない機種を、先に本体代の一部を払うことで、実質0円にする」という売り方です。「実質0円化」とでも呼びましょうか。そういう売り方が「月々ゼロ割賦」です。
ですので、本質的には実質0円と変わりはありません。
そしてこの月々ゼロ割賦ですが、実質0円化の手法が大きく分けて2つありますので、それを次からは紹介したいとおもいます。
店舗負担型
まずは、こちらの店舗が本体代の一部を負担して、「月々ゼロ割賦」＝実質0円にする方法です。
この店舗負担型は、本来ならば月々サポートが足りないために、実質0円にできない機種を、店側が本体代の一部を支払うことで、月々サポートと本体代の残債を同額にして実質0円化＝月々ゼロ割賦という買い方になります。
この店舗負担型の場合は、お店が一部の本体代を支払ってくれるため、契約者側は最初に支払うお金はゼロになります。（もちろん2年間かけて残りの本体代は支払いますが。）
一部の対象機種の場合、ドコモから販売促進のための特別なお金＝インセンティブが出ています。店舗側は、これを利用して一部の本体代をあらかじめ支払うことで実質0円化させる「月々ゼロ割賦」という売り方ができます。
この一部の対象機種の代表的なのが、N03EとN08Dです。関東では、ヨドバシカメラアキバ店がこの2機種を店舗負担型の月々ゼロ割賦対象機種にしています。実質0円化に必要な本体代、約1万4千円を店側が、インセンティブを見込んであらかじめ負担してくれます。
このように、契約者が実質0円化に必要な本体代を支払わなくてもいい月々ゼロ割賦の一つが店舗負担型です。
頭金型
もう一つは、頭金型です。こちらは先ほどとは違い、実質0円化するために、契約者側が先に本体代の一部を支払う必要があります。大体の場合本体代の一部は頭金と称されているので、頭金型と名付けています。
この月々ゼロ割賦の方法は、主にガラケー（フィーチャーフォン）で多いです。スマートフォンのように新規で買う時に、月々サポートと本体代の差である実質価格が、4万円ぐらい離れていては、実質0円化＝月々ゼロ割賦は難しいので、差の少ないガラケーが基本のようです。
このような頭金型の月々ゼロ割賦は、関東だとノジマやドコモショップでみることができます。特にノジマは、こうした売り方を熟知している印象があります。「一括9800円で実質0円」、のような表記がノジマでは見られますが、まさにこれが頭金型の月々ゼロ割賦のやり方です。
この2つが月々ゼロ割賦の種類です。自分でお金を払って実質0円化する頭金型は、結局全額支払うのでオトク感は少ないですが、一部を払ってくれる店舗負担型は支払う本体代が少し減るので、ちょっとだけオトクです。
月々ゼロ割賦は新規や機種変更で主に見られる買い方です。
